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職場精神疾患 休職・復職支援

職場精神疾患、休職・復職支援

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職場のストレスが強く、仕事を休みたいと思う方は少なくないはずです。職場のストレスには以下のように様々あります。

  • 長い労働時間
  • 多すぎる業務
  • 人間関係
  • 単調な仕事
  • 昇進や降格などの職位の変動
  • 低賃金や給料カット
  • 過度に業務が少ない
  • 慣れない業務
  • やりがいの持てない業務
  • 展望の持てない将来やキャリア 等

そして素因の影響もあります。元々、発達障害や統合失調症、不安障害、気分障害を持っている方はストレスに対する耐性が低いので、低いストレスでも精神症状を出してしまうこともあります。その他にも性格的な要因もあるでしょう。
そして処理しきれないほどストレスが大きくなると、様々な問題が発生します。

  • パフォーマンスが低下する
  • 人間関係のトラブル
  • 突然の欠勤や遅刻、早退
  • 業務に集中できずボーっとして上の空
  • 落ち込み気味であったり、反対に変にカラ元気であったり
  • 身なりや服装に気を使わなくなる
  • 飲み会や遊びを断りがちになる
  • ケアレスミスがよく起こる
  • 朝が起きられない
  • 夜が寝られない
  • 食欲がなくなる
  • 原因不明の頭痛や腹痛、めまい、耳鳴りなどの身体の症状が出る
  • 趣味を楽しめなくなる
  • いつも何かに追い立てられるように感じる
  • モチベーションが下がる
  • 死にたくなったり逃げ出したくなったりする

強いストレスが続くと、精神状態のバランスを崩しやすくなります。もしも、うつ病や不安障害、適応障害などの精神疾患になった場合、身体の病気と同じで、無理をすれば悪化して症状が改善しにくくなります。必要であれば休職して心身を休めることも治療の選択肢になるでしょう。

当クリニックでは休職から復職、そして復職後のサポートも行っていきます。
休職をする、休職中の過ごし方、復職に備えての準備、復職後の職場での過ごし方など、それぞれの場面において必要なサポートがあります。

【休職から復職までの流れ】

精神疾患により休職する場合は、今後どうなるのか不安な点も多いと思います。まずは休職から復職までの流れについて知っておきましょう。
厚労省が発行する「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」を見ると、休職から復職(職場復帰)までの流れは以下のステップがあり、復帰後もフォローアップが必要とされています。

  • 病気休業開始及び休職中のケア
  • 主治医による職場復帰可能の判断
  • 職場復帰の可否の判断及び職場復帰支援プランの作成
  • 最終的な職場復帰の決定
  • 職場復帰後のフォローアップ

ステップ1「病気休業開始及び休職中のケア」

病気休業は、医療機関が「休職が必要である」という旨の診断書を発行し、それを提出することで始まります。その際職場側からは、傷病手当金などの経済的な手当や休業の最長期間などについて、説明があると思います。もし説明が無い場合は担当部署に確認しておいた方が良いでしょう。傷病手当金とは、休職の際に給与の2/3に相当する金額が後に支給されるもので、医療機関に通院または入院している場合は、その医療機関で傷病手当金の申請書を記載してもらえます(通院/入院していない場合は発行されないので注意してください)。
その後に医療機関で治療し、症状が落ち着いてから復職を検討します。

ステップ2「主治医による職場復帰可能の判断」

病状が安定したら、主治医が職場復帰可能かどうかを判断します。その判断基準は「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」では以下のように記載されています。

  • 労働者が十分な就労意欲を示している
  • 通勤時間帯に一人で安全に通勤ができる
  • 決まった勤務日、時間に就労が継続して可能である
  • 業務に必要な作業ができる
  • 作業による疲労が翌日までに十分回復する
  • 適切な睡眠覚醒リズムが整っている、昼間に眠気がない
  • 業務遂行に必要な注意力・集中力が回復している

また、職場復帰の準備段階(リハビリ)として下記のような方法があります。

  • 模擬出勤:会社近くの喫茶店や図書館などで一定時間過ごしたり、本を読んだり勉強するなど模擬的な軽作業を行います。
  • 通勤訓練:自宅から職場近くまで通勤する練習をします。まずは短い区間だけ電車に乗ってみるなど、徐々に段階的に行うのがよいでしょう。

こうした方法を経て、症状のぶり返し(再燃・再発)が起きなければ、職場への復帰が可能と判断できます。その際は、主治医が「復職が可能である」という旨の診断書を発行し、職場に提出します。

ステップ3「職場復帰の可否の判断及び職場復帰支援プランの作成」

主治医が職場復帰可能と判断したら、職場の上司や産業医らと話し合い、復帰に向けての具体的なプラン・スケジュールを決めます。まずは、休職中の状態や気持ち、主治医や産業医の意見、現在の職場環境などについて情報を共有します。再び過酷な状況で働くようなら、すぐに再発してしまうので、現在の職場にどれだけ支援する体制があるのかも大事な点です。ストレスの少ない労働環境が作れるのか、業務量や労働時間は適切か、困ったときに相談する窓口はあるのかなどを確認しましょう。基本的に、復帰後しばらくは今までよりも負担を軽くしてもらう必要があります。時短勤務、残業禁止などの措置についても話し合いましょう(もしも、どうしても今の職場が支援する体制を作れないのであれば、転職を検討した方が良い場合もあります)。

なお職場復帰可否の判断に関して、厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」にて以下の項目を挙げています。

  • 労働者の職場復帰に対する意思の確認
  • 産業医等による主治医からの意見収集
  • 労働者の状態等の評価
  • 職場環境などの評価
  • その他

これらを経て復職のスケジュールが整えば、ステップ4で事業者が職場復帰について最終的な判断を行います。
また、精神疾患は再発のリスクもあるため、復帰後も適切にフォローアップしていく必要があります。これがステップ5です。通常は、復帰後もしばらくは通院を継続する必要があります。また、過剰なストレスや負担が発生しない職場づくりも大切になります。

※厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き~メンタルヘルス対策における職場復帰支援~」はこちら

刈谷こころのクリニック
院長
鷹羽 晶之
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